結婚をしたいけれど、お金の面が心配で踏み切れないという方も多いのではないでしょうか。現実的には、結婚はお金がなくてもできますが、人生で一度きりの機会を盛大に祝いたいものです。指輪や結婚式など、何かとお金がかかるイメージがありますが、実際の費用はいくらなのかご紹介していきます。また、結婚後にかかるお金や夫婦間のお金の管理方法など、結婚にまつわるお金の疑問について網羅的に解説します。

結婚にかかる費用

まずは、結婚を決めてから結婚生活をスタートさせるまでにかかる大まかな費用について、四つに分けてご紹介します。それぞれ、値段にはバラつきがあるため、「自分たちの理想的な結婚の形を実現するために必要なお金がどれくらいなのか」という視点で考えていきましょう。

指輪

「結婚スタイルマガジントレンド調査」によると、二人の結婚指輪の平均額は、26.8万円となっています。40万円以上かけているカップルは全体の12.5％いますが、多くの人が40万円以下で指輪を購入していると分かります。

値段が上がる理由としては、それぞれがデザインにこだわった場合や太い指輪を買う場合が挙げられます。プラチナやゴールドは非常に高価な貴金属なので、細い指輪のように使う金属が少なく済む場合は、安くなることがあります。

結婚式

結婚式の平均的な費用は、約360万円と言われています。内訳としては、挙式や披露宴にかかる費用が最も高く、とりわけ参列者への飲食費が大きな割合を占めます。

結婚式にかかる費用の項目としては、以下のようなものが挙げられます。

• 挙式会場費
• ゲストの飲食費
• 会場の装花代
• 披露宴会場費
• 衣装や美容・エステ代
• 写真・映像費
• 引き出物代

式の準備を進めていくと、想定していなかった費用がかかることがよくあるため、自分たちが理想とする挙式にはどのような費用がかかるのか、予め把握しておきましょう。

新婚旅行

「結婚スタイルマガジントレンド調査」によると、新婚旅行にかかる平均の費用は、50.7万円となっています。また、海外に絞った費用は、66.2万円であるため、50〜70万円が相場となっていると言えます。

具体的な場所で考えると、定番のハワイでは、5泊するとして60万円程度とされています。また、世界遺産が最も多い国であるイタリアの場合であれば１週間の日程を組むとしても、同程度の予算で楽しむことができます。

新生活

結婚するにあたって、事前に同棲をしていない場合は、夫婦での新生活を始めるための費用がかかります。新居の契約の際に、敷金・礼金や家賃などの住居費、引越し費用、家具・生活用品を揃えるためのお金が必要となります。

一から新生活を始めようとする場合は、約70万円かかります。新生活の費用は、結婚式や新婚旅行と違い、必ず発生する費用となるため、事前に準備をしなければなりません。費用を抑えるために、オフシーズンに引越しをしたり、お互いが使っていた家具を持ち寄るといったことで節約しましょう。

結婚にかかるお金はどう貯める

ここまでご紹介してきた通り、結婚には大きなお金が必要となります。実際大多数のカップルが結婚に向けて100〜400万円ほど貯蓄をしていると統計が出ています。しかし、これほどのお金を貯めることができるか不安に感じる人も多いかと思います。そこで、結婚費用の分担方法や他者からの支援について詳しく解説していきます。

結婚費用の分担方法

結婚費用において最も大きな負担となるのが結婚式ですが、結婚式費用の支払いは、両家が話し合って負担割合を決めるのが一般的です。折半する場合もあれば、新郎側が多く出すこともしばしばあります。

具体的には、料理や引出物は招待ゲストの人数割りで、それ以外のものを折半するケースや料理、引出物、衣装など項目別分担方法をとるケースなどがあります。また、親に頼らず二人の貯金から支払ったりやご祝儀でまかなえたというカップルも少なくありません。

ご祝儀や親からの援助

結婚式の費用は先述した通り高額となっていますが、実際の自己負担額は100万円にも満たないというケースが多くあります。自己負担額が少額となったカップルに多いのが、親や親族から援助を受けたというものです。アンケートでは、結婚式費用を親族に援助してもらったという人の割合は、約70％にまで上ります。

また、ゲストからのご祝儀によっても自己負担額を減らすことができます。一般的には、友人や職場の近しい人は3万円が相場となっており、親族であれば少し上乗せして5万円という場合が多いです。しかし、もらって当然のものという訳ではないため、ご祝儀に頼らないくても大丈夫という状態が理想でしょう。

国からの助成金

あまり知られていませんが、現在国は少子化対策の一環として結婚助成金という新婚世帯を経済的に援助する制度を設けています。条件を満たせば、結婚に際して新生活にかかる費用の一部を賄う助成金を受け取れます。

結婚助成金で貰える金額は、2020年度までは1世帯あたり30万円でしたが、2021年度からは60万円となっています。受給資格としては、年齢制限や所得制限があり、婚姻日の年齢が夫婦ともに39歳以下、世帯合計の所得が540万円未満という条件を満たす必要があります。

結婚後のお金の話

結婚するためのお金というのは何も結婚式や指輪だけの費用ではありません。長い結婚生活を踏まえた上での将来設計が必要となります。「これまで実家暮らしでお金の管理をしてこなかった」「一人暮らしで自分のお金のことしか考えてこなかった」という不安を解決するために、結婚後の費用や夫婦でのお金の管理についてご紹介していきます。

結婚後にかかる費用

結婚後多くの場合、二人での同棲生活が始まります。新婚夫婦の月の生活費の平均額は約16万円でした。内訳としては以下のようになっています。

以上の値はあくまで平均値であるため、地域や生活様式によっても大きく異なります。結婚生活を始める前に、よく話し合って生活費がいくらかかるのかを事前に把握しておきましょう。

夫婦間でのお金の管理方法

結婚生活においてお金の管理方法は、必ず話し合っておくべき項目です。管理方法としては、大まかに以下の二つが挙げられます。

• 家計共有型
• 家計独立型

家計独立型は、二人の収入を一つの財布に入れて管理する方法です。お互いの収支が把握しやすく、お金について話し合う機会が増えるメリットがありますが、お金に関する価値観が合わない場合は難しいでしょう。片方が家計管理が得意で、一方が貯蓄が苦手な場合は、この管理方法で上手くいくでしょう。

家計独立型は、財布をそれぞれで分けて、お互いの負担額を決めた上でお金を出しあうスタイルです。自身の負担額以外のお金を自由に使えるというメリットがあります。しかし、お互いの財布状況をしっかり把握できなくなるため、気づいたら貯金が全く貯まっていないということが起こり得ます。

まとめ

今回は、結婚式や指輪、新生活といった結婚にかかる費用と結婚後のお金の管理方法についてご紹介しました。一生に一度の機会ということで理想通りにしたいものですが、事前に「いくら必要なのか」「どのように負担するのか」についてしっかり考えておきましょう。

さらに、結婚はその後の生活を充実させることがより重要であるため、目先の費用だけでなく長期的な将来設計を常に頭に入れておき、円満な結婚生活の土台とすることが大切です。